みなさんこんにちは。ライフサポートチームの冨永です。私たち福祉用具相談員の仕事は在宅（ご自宅）だと思われている方が多いと思われます。もちろんそれがメインの仕事ではありますが、実際には介護施設の現場にも私たちがお手伝いできることがあります。今回は在宅以外にどのような場所へ用具を納品させて頂き、どのような場所・形態からご依頼があるのかのお話をさせて頂ければと思います。
〇福祉用具って介護保険以外でレンタルできるの？
ご存じのとおり、基本的に福祉用具は介護保険制度の認定をお受けになっている方が対象となります。介護認定をお受けになっていない方でも、ケガや病気などで一時的に福祉用具を使用したいなどの場合は自費でレンタルすることは可能です。当社はこのような自費レンタルを利用されるお客様のサポートも多くの実績があります。その中でも高齢者入居施設（代表的な入居施設として特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護付き有料老人ホームなど）のご入居者様への自費レンタルも積極的に行っております。
※補足としてお伝えしますと、上記施設では介護保険を利用した福祉用具レンタルを行えない決まりになっています。その理由は介護保険のレンタルでは自宅での生活を支援するための【在宅介護サービス】で上記の施設の位置づけは【施設サービス】になっており介護保険サービスではこの二つのサービスを併用できないルールになっています※
〇施設の多職種と連携しながら納得のいくレンタルをお手伝い
ここからは介護付き有料老人ホームでのお話をさせて頂きます。施設の体制や形態にもよりますが、基本的には介護ベッドは各居室に備え付けがあり車いすは共用として数台お持ちになられているケースがお見受けできます。しかし、ご入居者様の身体の状態・生活の状況も異なる為共用のものではその方に適合しないケースも少なくありません。そういった際に施設の機能訓練士又はケアマネージャーからご依頼を頂き、ご入居者様の身体状況や生活上で不自由になっている部分を補うため施設側と打ち合わせを重ね適切な福祉用具を選定していきます。その後も、ご本人や機能訓練士、介護スタッフとの情報共有を行い使用状況の確認や用具の微調整、メンテナンスを行っていきます。施設側も２４時間看護・介護体制、個別リハビリなどご入居者様に対して手厚い支援をされており多職種が連携しながら専門性を発揮されております。その専門職連携により、我々としてもご入居者様の身体状況や生活状況が随時に把握できるため適切な福祉用具の選定が行える最大限のメリットになっています。
弊社では先日発行した「UPRIDE CONCEPT BOOK」にも記載した通り、「動ける環境づくり」と「姿勢づくり」の両面から、持続可能な介護の未来を考えています。用品・用具の力を生かして、介護する側とされる側双方の尊厳ある暮らしを支えたい。そんな気持ちで在宅の方だけではなく、施設にて生活されておられる方々にも福祉用具を通じてケアと暮らしをお仕立てできればと思っております。
